ＭＳＮの方で開催地決まらぬ冬季国体という特集が組まれているので興味のある方は参照していただきたい。

　お金で困っている地方自治体。国体開催というだけでも大きな負担となりどこも開催を拒んでいるイベントとなってしまった。また長野での国体に関しては企業協賛制度が導入されるが、この「広告」的な費用対効果とはいったいどのくらいのものだろうか。広告を出すのにテレビＣＭでも何億円、雑誌なら数十万円という相場。今までこの広告の費用対効果が一般には知られていなかったが、意外に広告効果がないということがわかってきている。ＣＭなどでしかできない臨場感溢れる広告は別として、「続きはウェブで」などどの企業も必死だが、そもそも「続きをウェブで」見る人はほとんどいないことが調査の結果でわかっている。またＤＶＤレコーダーの発達でＣＭをカットできるなど、今広告業界の足元がグラついてきている。このようなこともあり映画業界はレンタルで借りると最初から強引にＣＭを見せる行為をやり、なおかつ早送りができないようプログラムし、視聴者に不快感を買っている。テレビで言えば「続きはＣＭのあとで」というのと同じで見たい部分をＣＭの後にする手法である。

　そしてスポーツ業界の広告ビジネス。商品を宣伝し、サブリミナル的な効果などは見込めるかもしれないが、広告で社会に認知されることはできても実際に購買にまで至っていないことも多い。ましてや地方の企業が協賛しても正直覚えていないというのがホンネだ。これらはグーグルアドワーズやオーバーチュアなどの検索連動広告をやっている方はわかると思うが、インターネット広告は投資した金額に対しいくら購買に結びつくかがすべて数字に表れる。そのため一部の企業はＣＭなどをやめインターネットに投資している企業もどんどん増えている。

　果たして広告を主体としたスポーツビジネスはいつまで持つのかと個人的には思っている。クライアントに対し明確にいくら費用対効果が出るのか説明できる透明性あるビジネスにしないとスキーをはじめ、各スポーツビジネスは今後行き詰るのではないかと思われる。web2.0時代は大衆に広告を出すのではなく、買う客にピンポイントで広告を出す時代になっている。この辺を広告を出す側が理解すると、だれも不特定多数に広告を出さなくなるだろう。男性に女性用化粧品のＣＭを見せても意味が無いのである。

　上記のような現象が進むといずれスキー業界はスキー関連・スポーツ関連の広告しか集まらなくなり、クライアントの数も限られる可能性も出る。そうすると出資者も次第に限られる。

　スキー業界は新たなビジネスモデルの開発をする必要があるのではないかと思う。
　



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